経営者がデスクチェアにこだわるべき5つの理由
自己投資の考え方と選択肢
地球のことを考える1日「アースデイ」にできること
4月22日は「アースデイ（Earth Day）」と言って、地球や環境のことを考え、美しい自然環境に感謝する1日とされています。50年近い歴史を持つアースデイは、今日では多くの企業がさまざまな環境活動やプロジェクト協賛活動を行うまでになりました。今回のフジヤマクロスロードでは、経営者としての自己投資の側面から「アースデイにできること」を考えてみます。
アースデイの成り立ちと注目度
アースデイは1969年、国際連合教育科学文化機関（ユネスコ）によって提起されました。そしてその翌年、アメリカのゲイロード・ネルソン上院議員が「環境問題についての討論集会」の開催を呼びかけ、集会が開かれた4月22日を「地球の日（アースデイ）」とすることを宣言しました。
その集会には2000万人ものアメリカ市民が参加し、ニューヨークでは10万人以上がセントラルパークのエコロジーフェアに来場したほか、国会は休会となり、国会議員自らも環境関連の会合に参加したり演説を行ったりしたと言います。以降、アースデイは10年ごとに開催されましたが、1990年からは毎年開催されることになりました。日本での取り組みが本格的に始まったのも、この頃です。
アースデイでは何をするのか？
アースデイに決まった形式や規則などはなく、市民一人ひとりが自由な発想で行動できます。具体的な行動の例としては、ごみ拾いやフリーマーケット、シンポジウムの開催などが挙げられます。
冒頭でもご説明したように、アースデイは「地球や環境のことを考え、美しい自然環境に感謝する1日」です。少しでも地球や環境について思いを馳せ、規模の大小を問わず共感できる活動に関わったのなら、それはアースデイ的な取り組みと呼ぶことができるでしょう。何ができるかは、地球や環境への「想い」次第です。
個人で参加できるアースデイの活動・イベント
東京では、渋谷区にある代々木公園をメイン会場として「アースデイ東京2017」が開催されます。「地産地消」や「旬な食材の使用」、遺伝子組み換え食品を使わない「GMOフリー」などにこだわったフードエリアや、加藤登紀子・渋さ知らズなどが出演するアースデイコンサートなど、さまざまな催しが行われます。
※GMOフリー......遺伝子組換え食品（Genetically Modified Organism）ではないこと、もしくはそれを原料として使用していないこと
その他の地域に目を向ければ、大阪の「ハッピアースデイ大阪2017」や愛知の「アースデイ名古屋2017」、栃木の「アースデイ那須2017」などさまざまな活動が行われています。共感できるイベントがあれば、ぜひ立ち寄ってみましょう。
1日だけでもエコライフを取り入れてみる
イベントだけがアースデイの形ではありません。ちょっとしたエコ行動を起こすきっかけとして、アースデイを利用してみてはいかがでしょうか。山梨県では、「やまなしエコライフ県民運動」という取り組みが行われています。
これは、日々の生活の中で実践できるエコ活動を「7つの運動」としてまとめたもの。使い捨ての袋を使わない「マイバッグ運動」、割り箸を節約する「エコはし運動」、無駄なガソリン消費を抑える「エコドライブ運動」など、それぞれのライフスタイルに合わせて実施できるエコ活動から始めてみることが奨励されています。
アースデイの活動・イベントを通したメリット
アースデイ的な取り組みやイベントは、単に「地球のため」ではなく「自分のため」、つまり自己投資になる部分も大いにあります。経営者や弁護士、医師といった社会的リーダーシップを求められる方が投資として得られる、アースデイのメリットについて考えていきましょう。
環境問題への理解はブランディングにつながる
企業の社会貢献を考えたとき、環境問題への意識は非常に重要です。企業が社会に対して責任を果たし、社会とともに発展していくための活動は「CSR活動」と呼ばれ、企業の信頼性を考えるうえで無視できない要素になってきています。アースデイなどの地球環境に関わるイベントへの出資は、ブランディングの面からも有効と言えるでしょう。
活動を通して企業・経営者と価値ある出会いができる
アースデイをはじめとした環境保護活動への参画は、「人のつながり」を生むという側面もあります。「類は友を呼ぶ」ということわざもありますが、アースデイをきっかけに、方向性や価値観を同じくする環境意識の高い他企業の経営者などと巡り会える可能性も少なくないはずです。価値ある出会いを生むという面でも、有効な自己投資と考えることができます。
社会問題への意識が問われる時代
社会的・環境的な問題への意識は、国内外を問わず年々高まりを見せています。CSR（corporate social responsibility）はよく「企業の社会的責任」と訳されますが、近年は「社会的な要請に応えるためにやらねばならない」というような義務的あるいは受け身的な意識ではなく、より能動的な態度が求められるようになってきました。企業がその強みを活かして社会的課題の解決に当たるためにも、まずは経営者が社会問題への意識を高く持っていく必要があると言えるでしょう。
